学会活動Academic Activity
公益社団法人 砥粒加工学会
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砥粒加工学会は，砥粒加工研究会（1956年発足）および関西砥粒加工研究会を母体として，砥粒加工に携わる技術者・研究者で構成されています． JSAT（Japan Society for Abrasive Technology）の呼称で国際的にも注目され，砥粒技術，工具技術，加工技術，加工機械，計測技術，マイクロ・ナノ加工技術など，精密加工に関わる技術を総合的にとらえる学会として活動するとともに，若手技術者の教育と技術の継承に努めています．新素材，半導体，精密機械，自動車，航空・宇宙，エネルギー・原子力，環境・医療，電気・通信，光，ITなど広範囲な技術分野を基盤として運営しています．
主な活動としては、年次大会学術講演会ABTEC、国際シンポジウムISAAT（International Symposium Advances
in Abrasive Technology），年複数回開催される先端砥粒加工技術に関する先端技術講演会，基礎講座，月刊学会誌（論文誌）Abrasive
Technologyを発行しています．また，地区部会のイベントも活発に行われています．当学会の大きな特徴の一つに，産業界との強固な協力体制があります．賛助会員会の活動の活発で，シーズ・ニーズマッチングやフェローが講師を務める実践講座，トレンドをキャッチする講演会など実施されています．そのほかにも表彰事業，若手育成事業，専門委員会活動など多岐に亘っています．
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問い合わせ先
公益社団法人 砥粒加工学会 （事務局開設時間 10：00〜16：00）
TEL 03-3362-4195 FAX 03-3368-0902
E-mail ： staff@jsat.or.jp
〒169-0073 東京都新宿区百人町2-22-17 セラミックスビル4F
公益社団法人 砥粒加工学会 次世代固定砥粒加工プロセス専門委員会
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ますます高度化する高機能材料の次世代砥粒加工技術として超精密延性モード研削技術や固定砥粒研磨技術の開発が進められているが、実用技術として確立するには、加工装置・機構、砥石・ホイール、加工プロセス、評価技術など関連する技術それぞれの可能性と問題点を明確にし、次なる課題に挑戦する必要があります。
本専門委員会では、適用対象となる分野やニーズの開拓に関する討論をはじめ，関連する新技術の提案・紹介、問題点や解決課題に関する率直な意見交換、さらに必要に応じて見学会や共同研究などを行うことにより、超精密固定砥粒加工技術の早期実現化を目指し、本分野の一層の発展を図ることを目的としています。
問い合わせ先
SF委員会事務局
事務局担当 田附宙美
FAX:048-829-7046
E-mail ：sf-office@mech.saitama-u.ac.jp
〒338-8570 埼玉県さいたま市桜区下大久保255 埼玉大学理工学研究科生産環境科学研究室気付
レーザ協会
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1960年に米国のメイマンがルビーレーザを発明してから60年以上が経過しました。現在、レーザは現代の科学技術における先端的な研究ツールとして、また産業界では鋼板やセラミックス材料の切断、穴開けなどの加工ツールとして広く利用されております。
メイマンはレーザの応用範囲について、”異業種の多くの人がレーザを知り、それぞれの用途でレーザを活用すれば、いつか最も有益な用途が見つかるだろう”と述べています。残念ながら、我々はレーザの恩恵に肖っていながらも、一般的には馴染みが薄く何となく近付き難いものと感じているのではないかと思います。レーザという20世紀最大の発明品は、広い用途が開拓されて初めて活かされるものであり、広く一般に普及させることはメイマンの意向に沿う活動でもあるのです。
レーザ協会は、レーザ発明から12年後の1972年2月に「レーザ加工研究会」としてスタートいたしました。レーザを加工に利用しようとしたレーザメーカー、レーザ輸入商社、ユーザ並びに学識経験者等によって、レーザ加工技術の発展及び普及を目的としたわが国で初めての組織でした。
1977年には、レーザ研究の範囲を測定の分野にまで拡大し、「レーザ加工研究会」をあらため「レーザ応用技術研究会」と称し、さらに1982年には、研究会の対象をレーザ応用技術全般へと拡大して「レーザ協会」と改称し、現在に至っております。
レーザ協会は、さまざまな産業分野でレーザ技術の応用に携わる方々の支援、交流を目的とする非営利団体であり、これまで、会誌の発行、及び定期的な研究会・セミナーを開催し、講習会、見学会等を通してレーザ応用技術の普及、発展のために活動して参りました。これからも、皆様のご支援をいただきながら、会員相互の交流及び情報交換の場を提供して参ります。
問い合わせ先
レーザ協会事務局
JSLT事務局担当 田附宙美
FAX:048-829-7046
E-mail ：laser@mech.saitama-u.ac.jp
〒338-8570 埼玉県さいたま市桜区下大久保255 埼玉大学理工学研究科生産環境科学研究室気付
公益社団法人 精密工学会 生産原論専門委員会
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初代委員長 小林 昭先生は，1982年に学問「生産原論」を提唱されました．大量生産，大量消費といった欲望の資本主義社会の只中にあって，モノづくりのあり方に危機感を抱き，「Principle」の必要性を強く感じたからでした．直ちに「生産原論」講義を埼玉大学で正課として教育に取り入れ，教育・研究のフィールドが構築されました． その後も代を繋いで35年間続けられ，4年前の工学部改組の折り，文科省の要求する「技術者倫理」に科目名が変更されました．講義内容は変わることなく，広く多角的にモノづくりを捉え，個々の学生が将来に亘って技術者としての倫理観を構築できる土台作りに貢献しています．
学会活動では,1993年精密工学会内に当専門委員会が設置されました．「Principle」を追求し，新たな知見を産業界の技術者と共有するとともに，次世代の技術者教育に反映させることが期待されています．文科省が「技術者倫理」の必要性を認識する遙か以前に，精密工学会がこの重要性を認め，学会内で研究を重ね、工学教育に役立てていたことは特筆すべきです．
当委員会の活動目的は次のとおりです．『本専門委員会では「真に人間生活の豊かさをもたらすためのモノ」を明らかにし，「モノづくり」の本質を追究しようとするものである．生産技術史・先端生産技術・生産哲学・生産と人間などの分野を対象として，それぞれ深く研究するとともに，相互交流を図り，世界に例の見ない「生産原論」の確立を目指したい．本活動成果を通じ，日本から発進できる新しい理念を構築し，人間生活と社会に寄与し，あわせて精密工学会の発展に寄与することを目的とする．』
精密工学会HP →
問い合わせ先
生産原論専門委員会事務局
総務担当理事 永野善己
TEL 0285-31-1751 ,FAX 0285-31-1788
E-mail ：nagano.yoshiki@oyama-pc.ac.jp
〒323-0813 栃木県小山市横倉三竹612-1
関東職業能力開発大学校生産機械システム技術
